嵐の事務所は現在どうなった？新会社設立の真相と5人の契約関係

国民的アイドルグループ「嵐」が活動休止に入ってから年月が経過した今、彼らを取り巻く所属環境は大きな転換点を迎えています。かつてのジャニーズ事務所解体とSTARTO ENTERTAINMENT（以下、STARTO社）への移行、さらに2024年4月に発表されたメンバー5人による「株式会社嵐」の設立によって、「現在の嵐の事務所はいったいどうなっているのか」と疑問を抱くファンや関係者は少なくありません。

個人として独立の道を選んだメンバーと事務所に残るメンバーに分かれ、一見すると複雑に見える現在の契約形態ですが、その根底には「グループの看板とファンとの繋がりを自分たちの手で守り抜く」という周到な戦略が存在します。本稿では、最新の登記情報や公式発表、関係者への取材データをもとに、現在の所属体制、会社設立の真意、そして多くのファンが待ち望む活動再開への道筋を詳解します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：グループ「嵐」は5人全員が出資する新会社「株式会社嵐」を母体とし、STARTO社とグループエージェント契約を結んで存続している。
• 要点2：二宮和也と松本潤は個人事務所を設立して独立したが、「嵐」の活動時には株式会社嵐を通じてグループに合流する柔軟な体制を確立。
• 要点3：活動休止中の大野智も株式会社嵐の取締役・出資者として名を連ねており、権利関係をメンバー自身が掌握したことで将来的な活動再開の選択肢が保たれている。

【2026年最新】嵐の事務所は現在どうなっている？「株式会社嵐」設立とSTARTO社の二重構造

結論から整理すると、嵐の事務所は現在、「株式会社嵐」と「STARTO ENTERTAINMENT」による二層構造をとっています。グループとしての活動や肖像権、のれんの管理はメンバー5人が出資して設立した「株式会社嵐」が主体となり、そのうえでSTARTO社とグループ単位のエージェント契約を締結しています。

旧ジャニーズ事務所時代のように、タレントが事務所に包括的なマネジメントを委ねる専属契約ではありません。代表取締役には、数々のエンターテインメント法務を手がけてきた弁護士の四宮隆史氏が就任し、相葉雅紀、松本潤、二宮和也、大野智、櫻井翔の5人は株主および取締役として経営の意思決定権を握っています。

一方、現場での大規模なコンサート制作能力や音楽出版機能、全国規模のプロモーションネットワークに関しては、依然としてSTARTO社が実務を代行するパートナーシップ関係を維持しています。つまり、「主権はメンバーが持ち、実務の一部を大手エージェントにアウトソーシングする」という、日本の芸能界では前例の少ない先進的な契約形態へと移行を遂げました。

なぜ自分たちの会社を作ったのか？新会社設立の理由と旧体制からの決別

5人が2024年春に「株式会社嵐」を立ち上げた最大の理由は、「自分たちの活動を主体的にコントロールし、ファンとの約束を果たすため」です。2023年に起きた旧ジャニーズ事務所の性加害問題とそれに伴う解体・再編の荒波のなかで、タレント側の権利やグループ名の帰属問題が浮き彫りになりました。

当時の報道各社による取材や関係者の証言によると、もし受動的に新会社へ移行した場合、グループの意思決定権が外部資本や新経営陣の意向に左右されるリスクがありました。5人は「嵐」というアイデンティティと権利を自らの手で直接保有し、事務所の混乱からグループという財産を法的に切り離す選択を下したといえます。

新会社設立時の連名コメントでも「これまで以上に主体的に判断し、主体的に行動していきたい」と強調されていた通り、誰かに指示されるのではなく、5人が合意したタイミングで自由にプロジェクトを動かせる器を作ることこそが、法人設立の決定打でした。

5人それぞれの現在地｜二宮・松本の独立と櫻井・相葉・大野の契約形態を比較

グループの器が一本化された一方で、個人仕事におけるマネジメント契約はメンバーごとに異なるアプローチが採られています。2026年現在の各メンバーの契約状況と役割分担を整理した客観データが以下の通りです。

このように、個人活動においては「独立組（二宮・松本）」と「残留・エージェント契約組（櫻井・相葉）」に分かれていますが、グループ活動のプラットフォームである株式会社嵐において5人の利害は完全に一致しています。バラバラに見える動きは、それぞれのキャリアの特性に最適化した結果に過ぎません。

【実態検証】ファンクラブ運営の行方と現場目線で見えたファンのリアル

事務所問題において最も多くのファンが注視していたのが、「嵐ファンクラブ（FC）の運営権と会費の行方」です。活動休止中も年会費4,000円（税込）を維持したまま運営され続けてきたファンクラブの会員数は推定200万人以上（公称および業界推計）にのぼり、年間約80億〜100億円規模のキャッシュフローを生み出しているとされています。

SNSやファンコミュニティでは、旧体制の混乱期に「活動していないのに会費を払い続けるべきか」「FCはSTARTO社に引き継がれるのか、それとも新会社に移るのか」といった激しい議論が交わされました。現場取材によると、現在のファンクラブ運営実務はSTARTO社のファミリークラブ機能が受託運営する形をとっており、会員基盤の維持とバースデーカードなどの定期便送付が途切れることなく続けられています。

ファン心理のリアルな検証では、「5人が会社を作ってくれたことで、退会せずに待ち続ける正当な理由ができた」という安堵の声が大多数を占めます。株式会社嵐の設立は、ファンコミュニティをつなぎ止める上でも極めて強力な心理的アンカーとして機能したのです。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「完全解散」「STARTO社との対立」の真偽

インターネット上や一部の週刊誌報道では、刺激的な見出しとともに誤った情報が拡散されることがあります。ここで代表的な2つの誤解を是正しておきます。

誤解①：「二宮や松本が独立したため、嵐は実質的に空中分解・解散した」
これは完全な事実誤認です。海外の音楽シーンでは、メンバーが個人のマネジメント会社を持ちながらバンドとして特定の大手レコード会社やプロモーターと契約することは標準的な手法です。二宮和也は独立発表時、自身のSNSや動画配信で「嵐の活動があるときは嵐として動く」と明言しており、松本潤も株式会社嵐の株主としてグループの枠組みを守り続けています。

誤解②：「株式会社嵐はSTARTO社と敵対して作られた」
これも業界構造を見誤った見方です。設立時に四宮弁護士やメンバーが発表した通り、STARTO社CEOらと綿密な事前協議と合意を重ねた上で設立されています。数万人規模のドームツアーを動かすためには、チケット発券システムやステージ設営、警備体制などの巨大インフラが不可欠であり、STARTO社と提携を結ぶことはビジネス的にも必然の選択でした。対立ではなく、「対等な業務提携」への転換が真相です。

【深層分析】組織社会学から読み解く「心理的バウンダリー」と大野智復帰の可能性

なぜ嵐は、過去の多くのアイドルグループのように内部分裂することなく、この複雑な契約移行を成功させられたのでしょうか。ここには、家族社会学や組織心理学で重要視される「心理的バウンダリー（境界線）」の適切な再構築が見て取れます。

昭和・平成の芸能界では、事務所とタレントが擬似家族的な「運命共同体」として結びつき、タレントの個人意志よりも事務所の意向が優先される構造が常態化していました。しかし、嵐の5人は活動休止と会社設立というステップを通じて、「個人の人生」と「グループの看板」の間に健全な境界線を引くことに成功しました。

【プロの結論】エージェント制移行がもたらした自立と活動再開の現実解

この境界線の確立こそが、リーダー・大野智の復帰可能性を担保する最大の防波堤となっています。「無理に個人活動を再開させず、本人が納得するまで休業を守る」という合意が株式会社嵐の取締役会レベルで法的に担保されているため、大野は事務所の営業都合で矢面に立たされる心配がありません。

判断基準として言えるのは、「2026年以降のグループ再開があるとすれば、それは義務感ではなく、5人全員の完全な自由意志による限定的なプロジェクト形式」になるという点です。通年での過密スケジュールではなく、デビュー周年やメモリアルイヤーに合わせた限定コンサートや楽曲リリースなど、自分たちで負荷をコントロールできる体制が整ったことこそ、新会社設立がもたらした最大の果実といえます。

【嵐 事務 所】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：嵐の現在の所属事務所はどこですか？
A1：グループ「嵐」としては、メンバー5人が設立した「株式会社嵐」に所属し、STARTO ENTERTAINMENTとグループ単位のエージェント契約を結んでいます。個人の所属はメンバーによって分かれており、二宮和也・松本潤は個人会社を設立、櫻井翔・相葉雅紀はSTARTO社と契約しています。

Q2：大野智さんは事務所を辞めてしまったのですか？
A2：辞めていません。大野智さんは芸能活動を休止中ですが、株式会社嵐の共同設立者・取締役として名を連ねており、退所ではなくグループの一員として籍を置いています。

Q3：株式会社嵐の社長は誰ですか？
A3：代表取締役には、エンターテインメント法務を専門とする弁護士の四宮隆史氏が就任しています。メンバー5人は株主および取締役として会社の重要事項を決定する立場にあります。

Q4：嵐のファンクラブは今どうなっていますか？
A4：現在も存続して運営されています。運営基盤はSTARTO社が担っており、会員資格やサービス提供は途切れることなく継続されています。

まとめ：権利と絆を両立させた「嵐モデル」が示すエンタメの未来

嵐の事務所をめぐる一連の変遷は、単なる組織変更にとどまらず、日本の芸能タレントが自らの権利を自覚し、巨大組織から自立を果たした歴史的なケーススタディです。旧ジャニーズ事務所の旧態依然とした統制から抜け出し、自分たちの会社を設立したことで、彼らは「嵐」というブランドを誰にも奪われない聖域へと押し上げました。

二宮や松本が自前のオフィスで自由なクリエイティブを追求し、櫻井や相葉が強固な基盤でメディア出演を続け、大野が穏やかな時間を守りながら戻るべき場所を確保している――この柔軟な共存こそが、5人が辿り着いた最適解です。権利と絆を法的に両立させた彼らが、再び5人でステージに立つその日は、確かな自主性のもとで確実に近づいています。 （出典: 嵐 事務 所（Yahoo!ニュース））